仕事を続ける意思を示す

解雇通知書と解雇理由の証明書を受け取った後、再び知人の弁護士の事務所を訪れました。次にどんなアクションを起こすのか?ということを相談するためです。

不当解雇の疑い

知人は、私が持参した解雇理由の証明書と就業規則を照らし合わせながら、「これは不当解雇の疑いがある」とつぶやきました。そして次のアクションが告げられたのです。それは「内容証明郵便」にて、退職の意思がないことを伝えることでした。

内容証明郵便

内容証明郵便は、誰がいつ、誰に対して、どんなことを言ったのか?ということを、郵便局に証明してもらう特殊な郵便です。そのため、大きめの郵便局でないと受け付けてもらえないとのことでした。

知人に作成してもらった文書を持って、駅前にある郵便局に行きました。どこの郵便局でも良いわけではないので、事前にネットで調べたのは言うまでもありません。

料金は通常郵便の82円と書留料の430円、内容証明料の430円と配達証明料の310円です。その他にもオプションとして、速達料の280円もプラスしたので、合計で1,532円になりました。ずいぶん高い郵便だな…と思いましたが、こちらも裁判の時の証拠として使えるようなので、ケチってはいられません。

会社との交渉と転職活動

会社に内容証明郵便が届いたことから、解雇の撤回を求めるための交渉が始まりました。それと同時に、そのまま解雇された場合を想定して、転職活動も開始しました。転職活動は会社には内緒にしておきたいので、専門のエージェントに登録し、メールや電話でやり取りをする形を選びました。

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